いまさら聞けない、EDRの価値を最大化する運用とは

近年、ますます巧妙化するサイバー攻撃の増加に伴い、情報セキュリティ対策の強化が重視されています。その中でも、マルウェア対策の要ともいえるのが、EDR（Endpoint Detection and Response）です。

EDRを導入することで、組織はエンドポイントの脅威をリアルタイムで検知し、迅速に対処できます。しかし、EDRを効果的に運用し、最大限の効果を引き出すためには、適切な設定や運用体制が欠かせません。

この度、ラックではEDRの導入がもたらすメリットから、運用時に最大限の効果を引き出すためのベストプラクティスまでを網羅したホワイトペーパーを公開しました。サイバー脅威に対する最前線の対策について知りたい方は、ぜひご一読ください。

EDRの仕組みを踏まえ、MEDRの重要性を解説

本ホワイトペーパーではEDRの概要と導入プロセス、そして効果的な運用方法について解説しています。情報セキュリティ対策の強化を目指す方にとって、必見の内容です。

さらに、24時間365日の監視体制を提供する「Managed EDR（MEDR）」サービスにも焦点を当てています。MEDRを導入することで、セキュリティ担当者が不足している組織でも、EDRの運用負荷を大幅に軽減しながら、高度な脅威への対策が可能です。さらに、MEDRの価格やメリット、最適なサービスの選び方についても詳しく説明しています。

それでは、ここで少しだけホワイトペーパーの内容をご覧いただきます。

EDRと他セキュリティ製品との違い

EDR（Endpoint Detection and Response）は、EPP（Endpoint Protection Platform）や、NDR（Network Detection and Response）、XDR（Extended Detection and Response）など、さまざまな関連用語と比較されることがよくあります。SIEM（Security Information and Event Management）も、注目されることが増えた技術です。これらは、それぞれ異なる防御範囲と役割を持ちつつ、一部の機能が重複する複雑な関係にあります。このパートでは、それぞれの違いや特性について解説しています。

サイバー攻撃が進化する中、どの技術を選ぶべきか、どのように組み合わせるべきかを検討することが、今後のセキュリティ戦略において非常に重要ですので、ぜひご参照ください。

EDRを運用する際に直面する4つの課題

EDRは、EPPと同様に多くの組織で導入が進んでいますが、実際に効果的に運用できている組織は限られています。その理由は、EDRが単なる防御や駆除の自動化にとどまらず、サイバー攻撃の可能性を示すアラートをリアルタイムで発出するため、アラート対応のために高度なセキュリティ知識を持つ体制が必要だからです。

実際、EDRやMSSを導入している企業では、月に約45,000件ものアラートが発生し、そのうち注意が必要なものは約10％に過ぎません。その中でさらに重要なアラートは5％程度で、緊急対応を要する事案はわずか1件前後にすぎません。この1件を見逃さずに対処するには、セキュリティのプロフェッショナルによる分析が不可欠です。

問題となるのは、多くの組織が限られたリソースでEDRの運用を担っている点です。運用負荷が大きくなることで対応が遅れたり、重要なアラートが見落とされたりするリスクが高まります。このパートでは、EDRの導入後、多くの企業が直面する4つの課題を説明します。

本書を通じて、EDRの理解を深め、組織の情報セキュリティ対策の強化にお役立ていただければ幸いです。

ホワイトペーパーの目次

1. EDRとは？
2. EDRの仕組みとメリット
3. EDRと他セキュリティ製品との違い
4. EDRを運用する際に直面する4つの課題
5. 運用負荷を軽減するManaged EDR
6. ラックが提供するMEDRサービスとは
   ①「EDR監視・運用サービス」の特徴
   ②「EDR監視・運用サービス」の対応製品
7. MEDRの導入ステップと費用感
   ① MEDRの導入
   ② MEDRの導入に関する主な費用

ホワイトペーパーをご覧いただき、ご質問やご相談がございましたらぜひ当社までお問い合わせください。

ホワイトペーパー「導入だけで済まないEDRの活用
～EDRの運用をより確実なものとするため知っておくこと～」
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プロフィール

山本 陽平
2015年ラック入社、アカウント営業に7年間従事し、2023年4月より現職。
アカウント営業時代には様々な業種のお客様を担当し、特にセキュリティインシデント対応やCSIRT、SOC構築に関わる提案活動を行う。アカウント営業時代よりEDRはセキュリティに欠かせないツールと考え、現職ではマネージドEDRサービスのプリセールスとしてウェビナーなどの啓蒙活動を推進。